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フリーランスの「実質時給」とは?見かけの単価に隠れた本当の稼ぎを知る

案件の単価が高くても、手間がかかれば実際の時給は下がります。実質時給の計算方法、下げる要因と上げる方法、よくある誤解までまとめて解説します。

Freelogue編集部

「単価30万円の案件」と聞くと、条件が良さそうに感じます。しかし実際にどれだけ稼げたかは、その案件に何時間かけたかで決まります。ここで役立つのが実質時給という考え方です。

会社員の給料と違い、フリーランスの収入は「単価」という見かけの数字で語られがちです。けれども同じ単価でも、かかった時間しだいで手元に残る効率は大きく変わります。この記事では、実質時給の計算方法から、下げてしまう要因、そして上げるための具体策までを整理します。

実質時給の計算式

実質時給はとてもシンプルです。

実質時給 = 案件で得た売上 ÷ その案件にかけた累計作業時間

たとえば売上30万円の案件に120時間かかったなら、実質時給は2,500円です。同じ30万円でも60時間で終われば5,000円になります。単価が同じでも、実質時給は2倍変わります。

ポイントは「累計作業時間」に何を含めるかです。実際の制作時間だけでなく、打ち合わせ・メール・修正対応・請求などにかけた時間もすべて足します。ここを甘く見積もると、実質時給は実態より高く見えてしまいます。

具体例で見る:同じ単価でも実質時給は変わる

3つの案件を比べてみます。売上はどれも同じ30万円ですが、かかった時間が違います。

案件売上累計作業時間実質時給
A(修正が少ない)300,000円50時間6,000円
B(標準的)300,000円100時間3,000円
C(修正・打ち合わせが多い)300,000円150時間2,000円

単価だけを見れば3件は同じ「30万円の案件」です。しかし実質時給で見ると、AはCの3倍稼げています。もし手元の時間が限られているなら、Aのような案件を増やすほうが同じ労力で多く稼げる、という判断ができます。

単価の高さに惹かれてCばかり受けていると、忙しいのに収入が伸びない状態に陥りがちです。

実質時給を下げる「見えない時間」

実質時給を静かに下げるのは、制作以外の時間です。見積もりの段階では意識しづらく、あとから効いてきます。

  • 打ち合わせ・チャットのやりとり — 頻度の高い取引先ほど積み上がります
  • 仕様変更にともなう手戻り — 一度作ったものを作り直す時間は、売上に反映されにくい部分です
  • 修正対応 — 「軽微な修正」が何度も続くと無視できない時間になります
  • 事務作業 — 請求書の作成、入金確認、経費の記録など
  • 待ち時間・段取り — 素材待ち、確認待ちで作業が細切れになると効率が落ちます

これらを含めた累計時間で割り戻して初めて、その案件が本当に割に合っていたかがわかります。

実質時給を上げる4つの方法

実質時給は「売上を上げる」か「時間を減らす」かで改善します。現実的なアプローチは次の4つです。

1. 単価を上げる(値上げ・交渉)

もっとも直接的な方法です。実質時給の数字が手元にあると、「この案件は実質時給2,000円なので、次回から◯円に」と根拠を持って交渉できます。感覚ではなくデータで話せるのが強みです。

2. 作業を効率化する

テンプレート化、素材の再利用、ツールの導入などで制作時間を減らせば、同じ売上でも実質時給は上がります。とくに毎回発生する定型作業は効果が大きい部分です。

3. 割に合わない案件を見極める

すべての案件を続ける必要はありません。実質時給の低い案件は、値上げを打診する、進め方を変える、あるいは更新しない、といった選択肢があります。空いた時間を実質時給の高い案件に振り向けられます。

4. 事務作業の時間を減らす

請求書作成や作業記録などの事務は、仕組みで軽くできます。案件の情報から請求書を自動で組み立てられれば、その分の時間が実質時給に効いてきます。

よくある誤解

単価が高い=稼げている、ではありません。 単価は入り口の数字にすぎず、実際の効率は時間で割って初めて見えます。

「なんとなく忙しい」は判断材料になりません。 忙しさの感覚と実際の採算は一致しないことが多く、記録された数字だけが正確に教えてくれます。

実質時給を測る第一歩

実質時給は、作業時間をきちんと記録していないと計算できません。逆に言えば、案件ごとにタイマーで計測して売上と突き合わせるだけで、どの取引先・どの種類の仕事が自分にとって割に合うのかが見えてきます。

案件ごとの採算をさらに掘り下げたい場合は、案件ごとの採算を見える化する方法もあわせてご覧ください。記録が続かないという方は、作業時間の記録が続かない人へが役立ちます。

Freelogue はこの実質時給を案件ごとに自動で算出します。タイマーの使い方はグローバルタイマーで作業を計測するを、案件の作り方は案件を作成するをご覧ください。

数字が見えると、値上げ交渉や案件の取捨選択の判断がしやすくなります。まずは1件、実質時給を測ってみてください。

よくある質問

Q. 実質時給は月ごとに計算すべきですか?案件ごとですか? A. まずは案件ごとに計算するのがおすすめです。案件単位で見ると、どの取引先や仕事の種類が割に合うのかが具体的にわかります。慣れてきたら、月ごとに全案件をまとめて振り返ると、収入全体の効率も把握できます。

Q. 打ち合わせや移動の時間も作業時間に含めますか? A. 含めることをおすすめします。実質時給の目的は「その仕事に自分の時間をどれだけ使ったか」を正確に知ることです。制作以外の時間を除くと、実態より高く見えてしまい、判断を誤る原因になります。

Q. 実質時給が低い案件は、すぐにやめるべきですか? A. 必ずしもそうではありません。取引の継続性や実績づくりなど、金額以外の価値がある場合もあります。大切なのは、実質時給を把握したうえで「続ける・値上げする・やめる」を自分で選べる状態にしておくことです。

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